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ビットコインは本当に儲かる?仕組みや利益を目指す5つの方法を解説
暗号資産の入門書

公開日:2026年11月20日
最終更新日:2026年11月20日
これからビットコインを買おうか迷っている人は、今から買って本当に儲かるのか気になっているのではないでしょうか。
結論からお伝えすると、ビットコインを買うと儲かる可能性はありますが、買った時期や保有のしかたによっては、損をすることもあります。
実際に、本記事の計算では、2017年2月以降の月初に買ったビットコインを3年以上保有した場合、どの月に買っても値上がりしていました。
一方で、ビットコインの価格は、2025年10月6日の過去最高値(約12.6万ドル)から、2026年11月6日時点で約4割低い水準にあります。
ビットコインで儲かる仕組みやリスクを知らないまま、不安や期待だけで買うか売るかを決めてしまうと、あとから判断を悔やむおそれがあります。
本記事では、ビットコインで儲かる仕組みや利益を目指す5つの方法などを中心に解説しています。
本記事を読み終えて、ビットコインで利益を出せる可能性のある方法とリスクを理解し、ビットコインを買うかどうかや保有を続けるかを検討していただければ幸いです。
目次
ビットコインは本当に儲かる?結論と儲かる仕組み・確率を検証

ビットコインを買うと儲かる可能性はありますが、買った人全員が儲かるわけではありません。
ビットコインの価格は、2022年11月の約1.55万ドルから2025年10月の過去最高値の約12.6万ドルまで約8倍に上がった一方で、2021年11月からの1年間では約78%下がった時期もあるからです。
ここでは、ビットコインで本当に儲かるかについて、以下6つの項目を解説します。
- ビットコインを買うと儲かる可能性はあるが全員が儲かるわけではない
- 儲かる仕組みはキャピタルゲインとインカムゲイン
- 儲かる確率について
- 実際にビットコインで儲けた人の事例
- 過去にビットコインを1万円買ってみたらいくらになるか
- 100万円買ってみた場合は、金額が増えるほど振れ幅も大きくなる
以下の記事では、ビットコインの今後の見通しについて、解説しています。
ビットコインの今後の見通しは?価格動向から今買うべきかを徹底解説
ビットコインを買うと儲かる可能性はあるが全員が儲かるわけではない
結論からお伝えすると、ビットコインを買うと儲かる可能性はありますが、買った人全員が儲かるわけではありません。
ビットコインの価格は値上がりの幅も値下がりの幅も大きく、買った時期と売った時期によって、結果がまったく変わるからです。
たとえば、ビットコインの円建ての価格は、2023年1月の月初の約218万円から2024年12月の月初の約1,447万円まで、約2年間で約6.6倍になりました。
一方で、ビットコインのドル建ての価格は、2021年11月の約6.9万ドルから2022年11月の約1.55万ドルまで、1年で約78%下落したこともあります。
また、ビットコインは銀行預金と違って元本が保証されていないため、価格が下がれば、保有しているビットコインの評価額も下がります。
そして、ビットコインのこれからの価格は、だれにも正確には予想できません。
つまり、ビットコインで儲かるかどうかは、価格がどう動くかに加えて、いつ買い、どのくらいの期間保有し、いつ売るかによって決まります。
このように、ビットコインを買った人の中に儲かる人と損をする人がいることを知っておけば、「必ず儲かる」という話をうのみにせず、どのくらいの期間保有し、いつ売るかを自分で決められるようになります。
儲かる仕組みはキャピタルゲインとインカムゲインの2つ

ビットコインで儲かる仕組みは、キャピタルゲイン(値上がり益)とインカムゲイン(保有中に得られる報酬)の2つです。
1つ目のキャピタルゲインとは、買ったときより高い価格で売ったときに得られる利益のことです。
たとえば、1BTC=600万円のときに0.01BTC(6万円分)を買い、1BTC=900万円になってから売れば、手数料・税金を含まない計算で3万円の利益になります。
ただし、値上がり益は売ったときにはじめて確定するため、売るまでは価格の上下にあわせて、保有しているビットコインの評価額が変わり続けます。
2つ目のインカムゲインとは、保有しているビットコインを貸し出したときに受け取る利息などのことです。
ビットコインには、株式の配当のように、そのものが報酬を生む仕組みはありません。
そのため、保有中に報酬を得るには、ビットコインを事業者に貸し出すレンディングなどのサービスを使う必要があります。
ビットコインのレンディングでは、利息をビットコインで受け取るサービスが多く、その場合は保有数量そのものが増えていきます。
ただし、貸し出したビットコインは分別管理の対象外となり、事業者が破綻した場合には返還されないおそれ(貸倒れリスク)があります。
このように、儲かる仕組みを知っておけば、ビットコインの価格が上がるのを待つだけでなく、保有したまま数量を増やすかどうかも含めて、買ったビットコインの活用方法を決められるようになります。
儲かる確率はどれくらい?保有期間が長いほど勝率が高かった過去データ
ビットコインを買って儲かる確率は、過去に値上がりしていた割合でみると、保有期間が長いほど高く、2017年2月以降に買って3年以上保有した場合は、どの月に買っても値上がりしていました。
本記事では、2017年2月から2026年11月までの国内の暗号資産交換業者1社の円建ての月初の価格を使い、各月にビットコインを買って1年〜5年保有した場合に、買ったときより値上がりしていたかを計算しました。
| 保有期間 | 買ったときより値上がりしていた割合 |
|---|---|
| 1年 | 約67%(106回中71回) |
| 2年 | 約81%(94回中76回) |
| 3年 | 100%(82回中82回) |
| 4年 | 100%(70回中70回) |
| 5年 | 100%(58回中58回) |
※
手数料・税金を含まない計算です。月初の価格だけで判定しているため、月の途中の値動きは反映していません。
保有期間が1年の場合、買った月の3回に1回ほどは、1年後の価格が買ったときを下回っていました。
一方で、2017年2月以降に買って3年以上保有した場合は、どの月に買っていても、買ったときより値上がりしていました。
3年以上の保有ですべての月が値上がりしていたのは、保有期間が長くなるほど、途中の大きな下落をはさんでも、その後の値上がりで取り戻せた時期が多かったためです。
ただし、2017年より前まで含めると、2013年12月に買って2016年12月まで3年保有した場合は、買ったときより値下がりしていました。
暗号資産の投資会社Bitwiseの欧州部門が、2010年7月〜2026年2月の価格をもとに分析した結果でも、3年保有した場合に損失が出た確率は約0.7%とされており、3年保有すれば必ず値上がりするわけではありません。
参照メディア:COINTELEGRAPH|ビットコインを購入するなら、損失を避けるために少なくとも3年間は保有しましょう。また、この結果は過去の価格で計算したもので、将来も同じ確率になるとは限りません。
このように、保有期間ごとの儲かる確率を知っておけば、自分が保有できる期間だと過去にどれくらいの割合で値上がりしていたかを確かめたうえで、ビットコインを買うかどうかを判断できるようになります。
実際に儲けた人はいる?億り人が生まれた背景と公表されている事例
ビットコインなどの暗号資産で、実際に大きく儲けた人はいます。
なぜなら、国税庁が公表した確定申告のデータから、暗号資産の売買で大きな収入を得た人がいたことを確認できるからです。
暗号資産などの投資で1億円以上の利益を得た人は、億り人とよばれています。
億り人という言葉が広まったのは、ビットコインなどの暗号資産の価格が大きく上がった2017年ごろです。
2017年は、ビットコインの価格がドル建てで、年の初めの約1,000ドルから年末の約1.4万ドルまで、1年で10倍以上に上がりました。
国税庁が2018年5月に公表したデータによると、2017年分の確定申告で、雑所得の収入が1億円以上あった人のうち、暗号資産の売買による収入があった人は331人いました。
参照メディア:内閣府|仮想通貨取引所に係る税務申告を取り巻く環境の変化331人は、売却などで得た収入が1億円以上の人の数で、利益が1億円以上の人の数ではないため、全員が億り人とは限りません。
また、2018年分以降は、暗号資産で1億円以上の収入を得た人の数は、確認できた範囲では公表されていません(2026年11月時点)。
一方で、2017年に大きく値上がりしたビットコインの価格は、2017年12月の約2万ドルから、2018年12月には約3,200ドルまで、約8割下がりました。
2017年の高い価格で買った人や、利益を確定しないまま持ち続けた人の中には、大きく損をした人もいたと考えられます。
さらに、暗号資産の売却益は、2026年11月時点では雑所得として、所得税と住民税を合わせて最大約55%の税率がかかります。
また、暗号資産どうしを交換した場合も、利益が出ていれば税金がかかるため、交換したあとに価格が下がると、翌年に払う税金を手元にあるお金でまかなえなくなるおそれもあります。
インターネット上には「◯◯さんが何億円儲けた」という話が多くありますが、その多くは本人の発言ではなく、推測や伝聞です。
このように、億り人が生まれた背景と公表されている数字を知っておけば、目立つ成功例をうのみにせず、税金や損失の可能性まで含めて、ビットコインを買うかどうかを判断できるようになります。
過去にビットコインを1万円買ってみたらいくらになったかを検証
過去にビットコインを1万円分買っていた場合、2026年11月6日の価格(1BTC=約1,197万円)で評価すると、買った時期によって約7,000円から約163万円(約163倍)まで差が出ます。
なぜなら、ビットコインの価格は時期によって大きく違い、同じ1万円で買えるビットコインの数量も、買った時期によって変わるからです。
| 購入した時期 | 当時の価格(1BTC) | 2026年11月6日の評価額 | 損益 |
|---|---|---|---|
| 1年前(2025年11月) | 約1,690万円 | 約7,079円 | 約2,900円のマイナス |
| 3年前(2023年11月) | 約524万円 | 約2.28万円 | 約1.28万円のプラス |
| 5年前(2021年11月) | 約701万円 | 約1.71万円 | 約7,100円のプラス |
| 10年前(2016年11月) | 約7.3万円 | 約163万円 | 約162万円のプラス |
※
月初の価格で購入した場合の計算で、手数料・税金は含みません。
※
1年前〜5年前は、国内の暗号資産交換業者1社の円建ての月初の価格です。
※
10年前の価格は、ドル建ての価格を当時の為替レートで円に換算した参考値です。
10年前に買っていた場合は、1万円が約163倍になりました。
一方で、1年前にビットコインを買っていた場合は、2025年10月の過去最高値の直後に買ったことになるため、評価額は投資額を下回っています。
また、5年前にビットコインを買った場合は、3年前に買った場合より長く保有しているのに、利益は小さくなっています。
ビットコインの保有期間が長くても利益が小さいのは、5年前の2021年11月が、当時の最高値をつけた月だったためです。
つまり、同じ1万円でも、ビットコインを買った時期の価格によって、その後の結果は大きく変わります。
このように、1万円での検証結果を知っておけば、「10年前に買っていれば約163倍」という話だけで判断せず、高値の時期に買った場合の結果まで踏まえて、ビットコインを買うかどうかや、どの時期に買うかを判断できるようになります。
なお、以下の記事では、ビットコインの10年分のチャートや主なできごとを解説しています。
ビットコインを10年前に買っていたら?過去のチャートや主なできごとを徹底解説
100万円買ってみた場合は?金額が増えるほど損益の振れ幅も大きくなる
ビットコインを100万円買っていた場合、損益の割合は1万円のときと同じですが、増えたり減ったりする金額の幅は100倍になります。
なぜなら、ビットコインの価格の上がり方や下がり方の割合は、買った金額にかかわらず同じだからです。
| 購入した時期 | 2026年11月6日の評価額 | 途中でもっとも下がったとき(月初) |
|---|---|---|
| 1年前(2025年11月) | 約70.8万円 | 約56.4万円(2026年7月) |
| 3年前(2023年11月) | 約228万円 | 購入時の100万円を下回らず |
| 5年前(2021年11月) | 約171万円 | 約31万円(2023年1月) |
| 10年前(2016年11月) | 約1億6,338万円 | 購入時の100万円を下回らず |
※
月初の価格で購入した場合の計算で、手数料・税金は含みません。1年前〜5年前は、国内の暗号資産交換業者1社の円建ての月初の価格です。10年前の価格は、ドル建ての価格を当時の為替レートで円に換算した参考値です。
たとえば、2021年11月に100万円で買った場合、2023年1月の月初には評価額が約31万円まで下がり、約69万円のマイナスになっていました。
同じ時期に1万円で買っていた場合のマイナスは約6,900円で、100万円で買った場合の100分の1です。
2023年1月に値下がりに耐えられずに売っていれば、約69万円の損失が確定していました。
一方で、売らずに保有を続けた場合は、2026年11月6日時点で評価額が約171万円になり、約71万円の利益が出ています。
つまり、同じ時期に100万円で買っても、値下がりしたときに保有を続けられたかどうかで、損益が大きく分かれました。
このように、投資する金額が大きくなるほど、値下がりしたときの損失の金額も大きくなり、保有を続ける判断が難しくなります。
ここまで、ビットコインは本当に儲かるのかについて、結論や仕組みを解説しました。
紹介した6つの項目を知っておけば、ビットコインが値下がりしても保有し続けられるかどうかを基準に、ビットコインを買うかどうかを判断できます。
以下の記事では、ビットコインが将来1億円になるのかを解説しています。
ビットコインは将来1億円になる?その後10億円になる可能性について解説
儲かるかはやり方しだい|ビットコインで利益を目指す5つの方法

ビットコインで儲かるかどうかは、どの方法で利益を目指すかによって大きく変わります。
なぜなら、方法によって、必要な時間や知識、受けるリスクの大きさが違うからです。
ただし、どの方法でも、ビットコインの価格が下がれば、保有しているビットコインの円でみた価値は下がります。
ここでは、ビットコインで利益を目指す方法(ビットコインの増やし方)について、以下5つの項目を解説します。
- 現物を買って長期保有(ガチホ)する
- 積立でコツコツ買い増す
- レンディングで利息として保有数量を増やす
- 短期取引(トレード)で差益を狙う
- ポイントサイトや取引所のキャンペーンで購入以外でビットコインを受け取る
方法①現物を買って長期保有(ガチホ)する
1つ目の方法は、ビットコインの現物を買って長期保有(ガチホ)し、値下がりしても売らずに待つことです。
なぜなら、ビットコインの価格は短い期間では大きく上下しても、過去のデータでは長く保有するほど値上がりしていた割合が高かったからです。
現物とは、レバレッジ(借りた資金を上乗せすること)を使わずに、自分の資金の範囲で買うビットコインのことを指します。
ガチホとは、「ガチ(本気)でホールド(保有)する」を略した言葉で、価格が上下しても売らずに保有し続けることを指します。
また、長期保有は、売買の回数が少ないため、手数料や判断の手間が少なくすみます。
一方で、ビットコインの価格は過去3回、最高値から7割半ば〜8割半ば下がり、前回の最高値を更新するまでに約2年4か月〜約3年3か月かかりました。
そのため、長期保有では、保有しているビットコインの評価額が、数年にわたって買った金額を下回る時期に耐える必要があります。
このように、長期保有の利点と下落が続いた期間を知っておけば、数年の値下がりにも耐えられる金額かどうかを基準に、長期保有を前提にビットコインを買うかどうかや、いくら買うかを判断できるようになります。
以下の記事では、ビットコインのガチホについて解説しています。
ビットコインのガチホとは?長期保有のメリット・デメリットを解説
方法②積立でコツコツ買い増す
2つ目の方法は、積立で決まった金額ずつビットコインを買い増し、買うタイミングに悩まずに保有数量を増やすことです。
なぜなら、積立は毎月1万円のように決まった金額で買い続けるため、価格が高いときは少なく、安いときは多く買えるからです。
たとえば、2021年12月から毎月1万円を5年間積み立てた場合、投資額60万円に対し、2026年11月6日の価格での評価額は約118万円になりました。
同じように、2016年12月から10年間積み立てた場合は、投資額120万円に対し、評価額は約1,508万円になっています。
※
月初の価格で購入した場合の計算で、手数料・税金は含みません。
ただし、5年間の積立でも、2022年7月には投資額8万円に対し、評価額が約4.8万円まで下がり、約40%のマイナスになった時期がありました。
また、期間全体で大きく値上がりした場合は、最初にまとめて買った場合より、積立のほうが利益は小さくなります。
たとえば、10年間の計算では、2016年12月に120万円を一括で買った場合の評価額は約1億6,923万円で、積立の評価額の約11倍でした。
すでにビットコインを保有している人も、積立を組み合わせれば、値下がりした時期にも決めた金額で買い増せます。
このように、積立の利点と注意点を知っておけば、価格の上下を気にしすぎず、積立でビットコインを買うかどうかや、毎月いくら積み立てるかを判断できるようになります。
以下の記事では、ビットコインの積立について、NISAとの違いやメリット・デメリットについて解説しています。
ビットコインの積立とは?NISAとの違いやメリット・デメリットを解説
方法③レンディングで利息として保有数量を増やす
3つ目の方法は、保有しているビットコインをレンディングで貸し出し、利息としてビットコインの保有数量を増やすことです。
レンディングとは、保有している暗号資産を事業者に一定期間貸し出し、その対価として利息を受け取る仕組みです。
ビットコインのレンディングでは、利息をビットコインで受け取るサービスが多く、その場合は価格が下がっている時期でも、保有数量は増えていきます。
ただし、増えるのはビットコインの数量で、価格が下がれば、保有しているビットコインの円でみた価値は下がります。
また、利率や貸出期間は事業者やプランによって異なり、貸し出している期間は、ビットコインを自由に売却できない場合があります。
さらに、2025年12月の金融審議会の報告では、事業者が利用者から借りたビットコインは、利用者の資産を事業者の資産と分けて管理する義務(分別管理)の対象にならないとされています。
そのため、貸出先の事業者が破綻した場合には、貸し出したビットコインが戻らないおそれ(貸倒れリスク)があります。
加えて、税金の面では、受け取った利息は、受け取った時点の価格で雑所得として課税されます。
2028年から予定されている申告分離課税の対象は、国内の業者を通じた売却などの利益とされており、レンディングの利息は対象外で、引き続き総合課税となる見込みです。
このように、レンディングの仕組みとリスクを知っておけば、ビットコインを売らずに保有数量を増やす方法として、利用するかどうかを判断できるようになります。
以下の記事では、暗号資産のレンディングについて仕組みや利率の高い事業者を紹介しています。
暗号資産のレンディングとは?仕組みや安全性・利率の高い専門事業者を解説
方法④短期取引(トレード)で差益を狙う
4つ目の方法は、短期取引(トレード)で、数分〜数日ほどの短い期間の価格の差を利益にすることです。
短期取引で儲かる人もいますが、個人が利益を出し続けるのは難しいとされています。
なぜなら、短期の値動きは予想が外れることも多いうえに、売買の回数が増えるぶん、スプレッド(買値と売値の差)や手数料が積み重なり、利益を圧迫するからです。
たとえば、EUの証券市場の監督機関(ESMA)は、2018年3月に、CFD(差金決済取引:現物を保有せずに、売買の差額だけをやり取りする取引)というレバレッジをかけた取引では、各国の調査で個人の口座の74〜89%が損失を出していたと公表しています。
参照メディア:ESMA|欧州証券市場監督機構(ESMA)は、個人投資家を保護するため、バイナリーオプションを禁止し、CFDを制限することに合意した。また、米国の研究者が台湾の株式市場で1992〜2006年の15年分のデイトレード(1日のうちに売買を終える取引)を調べた研究では、手数料を引いたあとも安定して利益を出せた人は1%未満でした。
どちらもビットコインのデータではありませんが、短期の値動きを当て続けることの難しさを示しています。
さらに、ビットコインは24時間365日取引されているため、短期取引では、仕事中や夜中の値動きにも対応する必要があり、時間と気力の負担も大きくなります。
つまり、短期取引は大きな利益を狙える一方で、多くの個人にとっては損をしやすく、続けるのが難しいため、ビットコインをはじめて買う人には向きにくい方法です。
このように、短期取引の難しさを知っておけば、「短期で儲かった」という話をみても、自分の時間と知識で再現できるかを冷静に判断できるようになります。
方法⑤ポイントサイトや取引所のキャンペーン|購入以外でビットコインを受け取る
5つ目の方法は、ポイントサイトや取引所のキャンペーンを使い、ビットコインを買う以外の方法で受け取ることです。
なぜなら、たまったポイントをビットコインに交換したり、キャンペーンの条件を満たしたりすれば、ビットコインを直接買わなくても受け取れるからです。
ポイントサイトとは、サイト経由の買い物やサービスの申し込みでポイントがたまるサービスのことです。
ポイントサイトやネット通販、フリマアプリのポイントの中には、たまったポイントをビットコインに交換できるものがあります。
また、取引所の中には、口座開設や購入などを条件に、ビットコインを配布するキャンペーンを行うところもあります。
ポイントから交換したビットコインや、口座開設だけで受け取れるビットコインは、受け取るために新しくお金を払っていないため、値下がりしても、自分が払ったお金を失うことはありません。
自分のお金を払ってビットコインを買うほかの方法とは、この点が大きく違います。
ただし、購入を条件にしたキャンペーンでは、条件を満たすために買ったビットコインに値下がりのリスクがあります。
また、ポイントからビットコインへの交換レートには手数料やスプレッドが含まれることがあり、ポイントの価値どおりの数量にならない場合があります。
さらに、キャンペーンには期間や条件があり、受け取れる量にも上限があるため、大きく保有数量を増やす方法にはなりにくいです。
つまり、ポイントやキャンペーンは、リスクを抑えてビットコインに触れられる一方で、増やせる量は限られる補助的な方法です。
ここまで、ビットコインで利益を目指す方法を、5つの項目から解説しました。
紹介した5つの方法を知っておけば、手間・リスク・増やせる量のバランスをみながら、自分に合った方法を活用して、ビットコインで利益を目指せます。
ビットコインで儲かるといわれる理由を4つ紹介

ビットコインで儲かるといわれる主な理由は、少額から買えること、値動きが大きいこと、希少性があること、長期で価格を押し上げる材料があることの4つです。
なぜなら、ビットコインは少額から買えるためはじめやすく、価格が上がったときの値上がりの幅も大きいうえに、発行上限や半減期など、新しく出回る量が限られる仕組みがあるからです。
ただし、値動きが大きいということは、価格が下がったときの損失も大きくなるということです。
ここでは、ビットコインで儲かるといわれる理由について、以下4つの項目を解説します。
- 少額から買えて24時間365日いつでも取引できる
- 株価指数や為替より値動きが大きく値上がりの幅も大きい
- 発行上限2,100万BTCの希少性と世界的な需要の拡大
- 半減期や現物ETFなど長期の追い風となる材料がある
①少額から買えて24時間365日いつでも取引できる
ビットコインで儲かるといわれる1つ目の理由は、少額から買えて、24時間365日取引できることです。
なぜなら、ビットコインは0.00000001BTCという小さな単位まで分けられるため、1BTCが1,000万円を超える価格でも、数百円や数千円分から買えるからです。
国内の積立サービスの中には、1回1円から積み立てられるものもあります(2026年11月時点)。
また、株式の取引は、証券取引所では平日の日中に限られますが、ビットコインは土日や夜中も取引できます。
仕事が終わった夜や休日に、自分のペースで売買できるのは、会社員にとって大きな利点です。
ただし、国内の暗号資産交換業者では、システムの定期メンテナンスなどで、取引できない時間があるので注意が必要です。
このように、ビットコインの少額・24時間取引について知っておけば、生活に影響しない金額と、仕事や家事に支障のない時間の範囲で、ビットコインをいくらから買うか、すでに持っている場合は買い増すかどうかを判断できるようになります。
②株価指数や為替より値動きが大きく値上がりの幅も大きい
ビットコインで儲かるといわれる2つ目の理由は、ビットコインの値動きが株価指数や為替より大きく、価格が上がったときの値上がりの幅も大きいことです。
ビットコインには株式のような会社の業績の裏付けがなく、買いたい人と売りたい人のバランスで価格が決まるため、買いが集まると短い期間で大きく上がることがあるからです。
たとえば、ビットコインの円建ての価格は、2023年1月の月初の約218万円から2024年12月の月初の約1,447万円まで、約2年間で約6.6倍になりました。
一方で、2022年の1年間では、世界の株式の値動きを表す代表的な指数(MSCI ACWI)がドル建てで約2割下落し、ドル円の為替の動きは約14%だったのに対し、ビットコインはドル建てで約64%下落しています。
値動きが大きいからこそ、安い時期に買えれば大きな利益になり、高い時期に買えば大きな損失になります。
つまり、値動きの大きさは、ビットコインで儲かるといわれる理由であると同時に、損失が大きくなりやすい理由でもあります。
このように、値動きの大きさが利益と損失の両方を大きくすることを知っておけば、自分がどこまでの値下がりに耐えられるかを基準に、ビットコインをいくら買うかや、今の保有額が適切かを判断できるようになります。
③発行上限2,100万BTCの希少性と世界的な需要の拡大
ビットコインで儲かるといわれる3つ目の理由は、ビットコインの発行上限が2,100万BTCと決まっていて希少性があり、世界的に需要が広がっていることです。
なぜなら、ビットコインは、プログラムで発行量の上限が決められているため、日本銀行が円の量を調整できるのとは違い、あとから発行量を増やすことができないからです。
2026年11月6日時点で、約2,010.5万BTCがすでに発行されていて、これはビットコインの上限の約95.7%にあたります。
一方で、ビットコインを買う人は、個人だけでなく、事業の資金でビットコインを保有する企業や、年金基金などの大きな資金を扱う組織にも広がっています。
量が限られたものに買いたい人が増えれば、価格は上がりやすくなります。
ただし、需要が減れば価格は下がるため、希少性があるだけで価格が上がり続けるとは限りません。
実際に、2025年11月には米国の現物ETFから月間で約35億ドルの資金が流出するなど買いが弱まり、ビットコインの価格は2025年10月の最高値から2026年6月までにドル建てで約5割下がりました。
つまり、ビットコインの価格は、発行量が限られていることと、買いたい人がどれだけいるかの両方で決まります。
このように、ビットコインの希少性と需要の関係を知っておけば、「発行上限があるから必ず上がる」という話をうのみにせず、買う人が増えているのか減っているのかを確かめたうえで、ビットコインを買うかどうかや、保有を続けるかを判断できるようになります。
以下の記事では、ビットコインをはじめとした暗号資産になぜ価値があるのかを解説しています。
暗号資産にはなぜ価値がある?価格が安定する仕組みやリスクについて解説
④半減期や現物ETFなど長期の追い風となる材料がある
ビットコインで儲かるといわれる4つ目の理由は、半減期や現物ETFなど、長期的にビットコインの価格を押し上げる方向に働く材料があることです。
なぜなら、半減期では新しく出回るビットコインの量が減り、現物ETFでは証券口座からビットコインに投資できるようになり、どちらも買いが増えやすい状況をつくるからです。
半減期とは、ビットコインの新規発行量が21万ブロックごと(約4年ごと)に半分になる仕組みのことです。
直近の半減期は2024年4月20日で、1ブロックあたりの新規発行量(ブロック報酬)が6.25BTCから3.125BTCに減りました。
次の半減期は、2028年4月ごろになる見込みです。
過去には、2020年5月の半減期のあとに2021年11月に当時の最高値を、2024年4月の半減期のあとに2025年10月に過去最高値をつけた例があります。
以下の記事では、ビットコインの半減期について価格が変動する仕組みや過去のチャートの動きについて解説しています。
ビットコインの半減期の仕組みを過去のチャートから一覧で解説!
また、米国では、2024年1月10日に現物ビットコインETF(ビットコインの価格に連動し、証券取引所で売買できる投資信託)が承認され、1月11日に取引がはじまりました。
現物ETFによって、証券口座からビットコインに投資できるようになり、2024年の1年間で米国の現物ビットコインETFには約352億ドルが流入しました。
ただし、半減期のあとに価格が上がる流れが今後も続くかは、専門家の間でも見方が分かれています。
つまり、半減期や現物ETFは価格を押し上げる方向に働く材料ですが、それだけで価格の上昇が約束されるわけではありません。
半減期や現物ETFのように、数年単位でビットコインの価格を押し上げる方向に働く材料を知っておけば、目先の値動きだけでなく、新しく出回る量や買う人の増減も踏まえて、ビットコインの価格の見通しを考えられるようになります。
なお、以下の記事ではビットコインETFの仕組みやどこで買えるのかを解説しています。
ビットコインETFはどこで買える?日本国内で購入できない理由や代表的な11銘柄を紹介
ここまで、ビットコインで儲かるといわれる理由を4つの項目にわけて解説しました。
4つの理由とそれぞれの注意点をあわせて知っておけば、ビットコインで儲かるといわれる理由に納得できるかを確かめたうえで、ビットコインを買うかどうかや、すでに持っている場合は保有を続けるかを判断できるようになります。
ビットコインで儲けるために知っておきたいデメリット・リスク

ビットコインで儲けるには、値下がり、コスト、詐欺、レバレッジ取引などのリスクを先に知っておく必要があります。
なぜなら、リスクを知らないままだと、利益が出ていると思っていても、手取りが思ったより少なかったり、資産そのものを失ったりするおそれがあるからです。
ここでは、ビットコインで儲けるために知っておきたいデメリット・リスクについて以下4つの項目を解説します。
- 価格変動が大きく短期間で大きな損失が出る可能性がある
- 手数料・スプレッド・税金を引いた手取りで考えないと利益を見誤る
- ハッキング・詐欺・利益保証の勧誘など投資以外のリスクもある
- レバレッジ取引は儲けも損も大きくなる|国内の個人は最大2倍まで
価格変動が大きく短期間で大きな損失が出る可能性がある
1つ目のリスクは、ビットコインの価格変動が大きく、短期間で大きな損失が出る可能性があることです。
なぜなら、ビットコインの価格は、ニュースや景気、規制の動きなど、さまざまな要因で大きく動くからです。
たとえば、ビットコインのドル建ての価格は、2021年11月の約6.9万ドルから2022年11月の約1.55万ドルまで、1年で約78%下落しました。
2022年は、米国の中央銀行(FRB)による資金の引き締めに加えて、暗号資産のLUNAの価格の暴落や、海外の大手取引所FTXの破綻が重なりました。
また、2025年10月の過去最高値の約12.6万ドルから、2026年11月6日の約7.6万ドルまでの約1年でも、価格は約4割下がっています。
ただし、ビットコインの価格は、過去3回の大きな下落のあと、約2年4か月〜約3年3か月かけて前回の最高値を更新してきました。
つまり、ビットコインは、短期間で保有しているビットコインの評価額が半分以下になる可能性がある資産です。
このように、ビットコインの価格変動の大きさを知っておけば、ビットコインの価格が下がっても生活に影響しない金額かどうかを基準に、ビットコインをいくら買うかや、今の保有額を見直すかどうかを判断できます。
以下の記事では、ビットコインに将来性がないといわれる理由について解説しています。
ビットコインに将来性がないって本当?今買っても遅いのかについて徹底解説
手数料・スプレッド・税金を引いた手取りで考えないと利益を見誤る
2つ目のリスクは、手数料・スプレッド・税金を引いた手取りで考えないと、ビットコインの利益を実際より多く見誤ってしまうことです。
なぜなら、画面に表示される評価額の増加分が、そのまま手元に残るわけではないからです。
スプレッドとは、ビットコインの買値と売値の差のことで、販売所で売買するときの実質的なコストになります。
国内のある暗号資産交換業者は、積立の購入価格に「手数料相当額」として0.1〜4.0%を含むと説明しています(2026年11月時点)。
また、ビットコインを売って得た利益は、2026年11月時点では原則として雑所得に区分され、所得税と住民税を合わせて最大約55%の税率がかかります。
たとえば、所得税と住民税を合わせた税率が30%の人が、50万円の利益を出した場合、約15万円が税金になり、手取りの利益は約35万円です。
会社員で給与を1か所から受け取り、年末調整を受けている人は、給与の収入が2,000万円以下で、給与以外の所得が年20万円以下なら、所得税の確定申告は不要です。
ただし、20万円以下でも住民税の申告は必要です。
なお、2028年1月からは、国内の業者を通じた一定の暗号資産の売却益に、20.315%(所得税15%・住民税5%・復興特別所得税)の申告分離課税が適用される見込みです。
つまり、ビットコインで手元に残る利益は、売って受け取った金額から、買うときに払った金額と税金を引いた額で、スプレッドは売買の価格に、手数料は払った金額や受け取った金額に含めて考えます。
このように、手取りで利益を考える方法を知っておけば、ビットコインを買う前から手数料や税金を見込み、売るときには実際に手元に残る金額を計算したうえで、売るかどうかを判断できるようになります。
以下の記事では、暗号資産のレンディングにおける税金について課税タイミングや確定申告について解説しています。
暗号資産レンディングの税金とは?課税タイミングや確定申告のやり方を解説
ハッキング・詐欺・利益保証の勧誘など投資以外のリスクもある
3つ目のリスクは、価格の値下がりとは別に、ハッキングや詐欺、利益保証の勧誘などで資産を失うおそれがあることです。
なぜなら、ビットコインはインターネット上の資産のため、盗まれたり、だまし取られたりすると、取り戻すのが難しいからです。
たとえば、2024年5月には、国内の暗号資産交換業者1社から、約482億円分のビットコインが不正に流出しました。
この業者は、グループ会社の支援を受けて利用者の預かり分を補償すると発表しましたが、すべての業者が同じ対応をとれるとは限りません。
また、警察庁によると、SNSなどで誘うSNS型投資詐欺の被害額は、2025年に約1,288億円で、前の年より約48%増えました。
参照メディア:警察庁|令和7年における特殊詐欺及びSNS型投資・ロマンス詐欺の認知・検挙状況等について(確定値)2026年も、1月から8月までの被害額は約937億円にのぼっています(暫定値)。
金融庁は、暗号資産で「必ず儲かる」とうたう高利回りの投資話について注意を呼びかけていて、「必ず値上がりする」といった断定的な勧誘は法令で禁止されていると説明しています。
一方で、国内の暗号資産交換業者には、利用者の暗号資産を自社の資産と分けて管理する義務があります。
さらに、2026年8月6日には、金融庁と警察庁が業界団体の日本暗号資産等取引業協会に、購入後の一定期間は外部への送付を制限するなど、詐欺を防ぐための11項目の対策を求めました。
業者が金融庁に登録されているかは、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」で確かめられます。
このように、ハッキングや詐欺など、ビットコインの値下がり以外のリスクを知っておけば、「ビットコインで必ず儲かる」という勧誘や、金融庁に登録されていない業者を見分けたうえで、ビットコインを安全に保有できる業者を選べるようになります。
レバレッジ取引は儲けも損も大きくなる|国内の個人は最大2倍まで
4つ目のリスクは、レバレッジ取引では、儲けだけでなく損も大きくなることです。
レバレッジ取引は、預けた資金より大きな金額で取引できるため、価格が少し動いただけでも、損益の金額が大きくなるからです。
レバレッジ取引とは、証拠金(担保として預ける資金)をもとに、その何倍かの金額で売買する取引のことで、ビットコインFXともよばれます。
国内では、2020年5月の法改正により、個人がビットコインなどの暗号資産でレバレッジ取引をする場合の上限は2倍と定められています(2026年11月時点)。
金融庁に登録していない海外の業者などでは、2倍を超えるレバレッジで取引できる場合もありますが、日本の法律による利用者の保護は受けられません。
たとえば、10万円の証拠金で2倍のレバレッジをかけると、20万円分のビットコインを取引できます。
その場合、価格が10%上がれば利益は2万円になりますが、10%下がれば損失も2万円になります。
また、損失が大きくなると、取引が自動で決済されるロスカットや、追加の証拠金を求められる追証が発生することがあります。
それに加え、価格が急に動いたときには、預けた証拠金を超える損失が出るおそれもあります。
実際に、2024年12月には、国内の上限を超える10倍のレバレッジをかけたビットコインの取引で、約1億円の資産を失ったと、本人が動画で話した例もあります。
つまり、レバレッジ取引は、現物取引より短い期間で大きな損失が出やすい取引です。
ここまで、ビットコインで儲けるために知っておきたいデメリット・リスクを紹介しました。
ビットコインの4つのリスクを知っておけば、現物とレバレッジのどちらで取引するかを含めて、自分が受け入れられるリスクの範囲で、ビットコインを買うかどうかや、どのように保有するかを決められるようになります。
ビットコインで儲かる人と儲からない人の違い|分かれ目は買い方と続け方

ビットコインで儲かる人と儲からない人の違いは、買い方と続け方にあります。
なぜなら、同じ時期に同じ価格で買っても、値下がりしたときに売るか保有を続けるかで、結果が大きく変わるからです。
たとえば、2021年11月に100万円で買った場合、2023年1月の月初に売れば約69万円の損失になり、保有を続けていれば2026年11月6日時点で約71万円の利益になっていました。
ここでは、ビットコインで儲かる人と儲からない人の違いについて、以下3つの項目を解説します。
- 儲かった人に多くみられる行動は、余剰資金・長期目線・暴落時に慌てて手放さないこと
- 儲からない人に多くみられる行動は、感情的な売買・生活資金への手出し・一発逆転狙い
- 自分が儲かるタイプかを確かめる7つの質問
儲かった人に多くみられる行動|余剰資金・長期目線・暴落時に慌てて手放さない
ビットコインで儲かった人に多くみられる行動は、余剰資金で買い、長期目線で保有し、暴落時に慌てて手放さないことです。
ビットコインの価格は大きな値下がりをくり返しており、値下がりの途中で売ると、その後に価格が回復しても利益を得られないからです。
余剰資金とは、当面の生活費や近いうちに使う予定の資金とは別の、なくなっても生活に困らない資金のことです。
余剰資金で買っていれば、価格が大きく下がっても、生活費のために安い価格で売る必要がありません。
また、数年単位でビットコインを保有する長期目線で考えていれば、短期の値動きに一喜一憂せずにすみます。
たとえば、2021年11月に100万円で買った人は、2023年1月の月初に評価額が約31万円まで下がりました。
2023年1月に売った人は約69万円の損失になりましたが、保有を続けた人は、2026年11月6日時点で評価額が約171万円になっています。
ただし、保有を続ければ必ず儲かるわけではなく、2025年10月の最高値の近くで買った人は、2026年11月時点で保有を続けていても、評価額は買った金額を下回っています。
このように、ビットコインで儲かった人に多くみられる行動を知っておけば、暴落時にも慌てて手放さずにすむ金額と期間を考えたうえで、ビットコインをいくら買い、何年保有するかや、すでに持っている場合は今の保有額が適切かを判断できるようになります。
儲からない人に多くみられる行動|感情的な売買・生活資金への手出し・一発逆転狙い
ビットコインで儲からない人に多くみられる行動は、感情的な売買をすること、生活資金に手を出すこと、一発逆転を狙うことです。
感情的な売買とは、価格が急に上がったときに慌てて買い、急に下がったときに怖くなって売ってしまうことです。
感情的に売買すると、高いときに買って安いときに売ることになりやすく、損失が出やすくなります。
たとえば、2025年10月の最高値の約12.6万ドルの近くで買い、2026年6月の約5.8万ドルの近くで怖くなって売った場合、約5割の損失になります。
また、生活資金でビットコインを買うと、急な出費が必要になったときに、値下がりしていても売らざるを得なくなるおそれがあります。
さらに、損失を一気に取り戻そうとして、レバレッジ取引で取引額を増やすと、損失がさらに大きくなることがあります。
つまり、ビットコインで儲からない人の多くは、価格の動きや焦りに合わせて、資金と取引のしかたを変えてしまっているのです。
このように、儲からない人に多くみられる行動を知っておけば、価格が急に動いたときにも慌てずにすむよう、買う金額と売る条件をあらかじめ決めたうえで、ビットコインを買うかどうかや、保有を続けるかを判断できるようになります。
自分は儲かるタイプ?はじめる前に確認したい7つの質問
自分が、ビットコインで儲かった人に多くみられる行動をとれるかどうかは、次の7つの質問で確かめられます。
以下に記載している7つの質問は、本記事で紹介した儲かった人・儲からない人の行動と、紹介したリスクへの備えをもとにしているからです。
すでにビットコインを保有している人も、保有を続けるか売るかを考える前に確かめておくと、判断の材料になります。
- ①ビットコインに使う資金は、なくなっても生活に困らない余剰資金ですか?
→「はい」なら、値下がりしても売らずにすみます。 - ②3年以上、売らずに保有し続けるつもりですか?
→「はい」なら、過去のデータで勝率が高かった期間を保有できます。 - ③価格が半分以下になっても、慌てて売らずにいられますか?
→「はい」なら、過去の約78%の下落にも耐えやすくなります。 - ④「必ず儲かる」という話を、うのみにしないと言えますか?
→「はい」なら、詐欺の被害にあいにくくなります。 - ⑤レバレッジ取引を使わずに、現物で保有している(または保有するつもり)ですか?
→「はい」なら、証拠金を超える損失を避けやすくなります。 - ⑥手数料・スプレッド・税金を引いた手取りで、利益を考えられますか?
→「はい」なら、利益を見誤りにくくなります。 - ⑦金融庁に登録された国内の暗号資産交換業者を使っている(または使う予定)ですか?
→「はい」なら、分別管理などの制度の対象になります。
7つの質問のうち「いいえ」がある場合は、その項目が、買う前に考えておく点や、すでに持っている場合は今の保有のしかたで見直す点になります。
たとえば、1つ目が「いいえ」の場合は、買う金額を余剰資金の範囲に抑えることや、生活に必要な資金の分だけ保有額を減らすことも、選択肢の1つです。
つまり、7つの質問は、ビットコインで儲かるかどうかを、価格の予想ではなく、自分の資金と行動で判断するためのものです。
ここまで、ビットコインで儲かる人と儲からない人の違いについて解説しました。
紹介した3つの項目を確認することで、自分の買い方と続け方が、儲かった人と儲からなかった人のどちらの行動に近いかを確かめたうえで、ビットコインを買うかどうかや、何を見直すかを決められるようになります。
ビットコインのはじめかた|3ステップで口座開設から購入まで

ビットコインは、口座開設、入金、購入の3ステップではじめられます。
国内では、金融庁に登録された暗号資産交換業者で口座を開設すれば、多くの場合スマートフォンだけで、入金から購入まで行えるからです。
ここでは、ビットコインのはじめかたについて、以下3つの項目を解説します。
ステップ①金融庁登録の国内取引所で口座開設する
1つ目のステップは、金融庁に登録された国内の取引所で口座を開設することです。
国内でビットコインを買うには取引所の口座が必要で、金融庁に登録された業者を選ぶことで、分別管理などの利用者を守る制度の対象になるからです。
ここでいう取引所とは、金融庁に登録された暗号資産交換業者のことです。
金融庁は、登録業者を「暗号資産交換業者登録一覧」で公表しており、2026年9月1日時点で27業者が登録されています。金融庁に登録していない業者は、日本の利用者を相手に暗号資産の売買や交換を行うことが法律で認められておらず、分別管理などの利用者を守る制度の対象にもならないため、トラブルが起きても資産が戻らないおそれがあります。
登録業者の中から利用する業者を決めたら、口座開設の手続きに進みます。
口座開設の具体的な流れは次のとおりです。
- 取引所の公式サイトかアプリから、メールアドレスを登録する
- 氏名・住所・職業・投資経験などの基本情報を入力する
- 運転免許証やマイナンバーカードなどで本人確認をする
- 取引所の審査を待ち、口座開設の完了通知を受け取る
- ログインに2段階認証を設定する
2段階認証とは、パスワードに加えて、スマートフォンのアプリなどに表示される確認コードを入力してログインする仕組みです。
なお、2027年4月からは、本人確認書類の画像を撮影して送る方式が廃止され、マイナンバーカードなどのICチップを読み取る方式が中心になる予定です。
ステップ②余剰資金の範囲で投資額を決めて日本円を入金する
2つ目のステップは、余剰資金の範囲で投資額を決めてから、日本円を入金することです。
投資額を先に決めておかないと、値上がりをみて予定より多く買ってしまうおそれがあるからです。
投資額を決めるときは、ビットコインの価格が半分以下になっても、生活や家計に影響しない金額かどうかが、ひとつの目安になります。
ビットコインのドル建ての価格は、2021年11月からの1年間で約78%下落したことがあるためです。
入金は、銀行振込やネットバンキングなどで行います。
入金方法によっては、振込手数料がかかったり、入金が反映されるまでに時間がかかったりする場合があります。
なお、積立サービスの中には、銀行口座から自動で引き落とすタイプもあり、その場合は事前の入金のかわりに、引き落とし口座を登録します。
このように、投資額の決め方を知っておけば、値上がりや値下がりに左右されず、生活に影響しない金額を基準に、ビットコインにいくら使うかを判断できるようになります。
ステップ③現物を少額買うか積立を設定する|購入後の保管と記録まで
3つ目のステップは、ビットコインの現物を少額買うか積立を設定し、購入後の保管と記録まで行うことです。
一度にまとめて買った場合、その直後に価格が下がったときの影響が大きくなるため、少額か積立からはじめると値下がりの影響を分けられるからです。
購入するときは、販売所か取引所形式かによって、スプレッドや手数料が違うことを確かめておきます。
販売所とは、暗号資産交換業者を相手に売買する方法で、取引所形式とは、ほかの利用者と売買する方法です。
購入したビットコインは、取引所の口座に置いたまま保有するか、自分で管理するウォレット(暗号資産を保管する専用のアプリなど)に移して保有します。
取引所に置く場合は、取引所からの流出などのリスクがあり、自分で管理するウォレットでは、パスワードや復元用の情報をなくすと、ビットコインを取り戻せなくなります。
なお、2026年8月の金融庁と警察庁の要請を受けて、取引所によっては、入金や購入から一定期間、ビットコインをウォレットなどの外部へ送れない場合があります。
また、購入した日付・数量・金額は、売ったときの利益の計算に使うため、取引所の年間取引報告書などで確かめられるようにしておきます。
ウォレットに移したあとの取引などは年間取引報告書に載らないため、自分で記録しておく必要があります。
つまり、ビットコインのはじめかたは、買うことで終わりではなく、保管と記録まで含めて完了します。
ここまで、ビットコインのはじめかたを3つのステップで解説しました。
紹介した3つのステップを確認することで、ビットコインを買ったあとの保管と記録までを見通したうえで、少額で買うか積立ではじめるかを判断できるようになります。
ビットコインは儲かるのかに関するよくある質問

ここでは、ビットコインは儲かるのかに関するよくある質問をまとめています。
ビットコインを1万円だけ買うのは意味がないのかなどをまとめているので、参考にしてみてください。
Q.1万円だけ買うのは意味がないですか?
ビットコインを1万円だけ買うことにも、値上がりすれば利益になり、値下がりしても損失を1万円以内に抑えられるという意味があります。
ビットコインは少額から買えて、値上がりや値下がりの割合は、買った金額にかかわらず同じだからです。
たとえば、2016年11月に1万円分のビットコインを買っていた場合、2026年11月6日の価格では約163万円になっています(当時のドル建ての価格を円に換算した参考値)。
一方で、2025年11月に1万円分を買っていた場合は、2026年11月6日の価格で約7,079円になり、約2,900円のマイナスです。
また、1万円なら、あなたは実際に保有して価格が下がったときに自分がどう感じるかを、生活に影響しない範囲で確かめられます。
つまり、1万円だけ買うことは、大きな利益を狙うためというより、値動きを体験しながら、自分に合う保有額を考えるための方法として意味があります。
Q.ビットコインを放置するとどうなりますか?
ビットコインを放置すると、保有数量は変わらず、保有しているビットコインの評価額は、価格の動きに合わせて増えたり減ったりします。
ビットコインには株式の配当のような報酬も、保有しているだけで減る仕組みもないため、変わるのは価格だけだからです。
また、ビットコインは、買って保有しているだけなら税金はかからず、税金がかかるのは、売ったときなどに利益が出た場合です。
ただし、ログイン情報を忘れたり、2段階認証のスマートフォンをなくしたりすると、取り出すのが難しくなることがあります。
また、業者によっては、長い期間ログインや取引がない口座に、口座の管理手数料がかかる場合もあるため、利用規約を確かめておく必要があります。
つまり、ビットコインは放置しても数量は変わりませんが、評価額は価格しだいで、ログイン情報の管理や口座の手数料にも気をつける必要があります。
Q.儲かったら税金はいくらかかりますか?
ビットコインで儲かった利益には、2026年11月時点では、所得税と住民税を合わせて最大約55%の税率がかかります。
なぜなら、ビットコインの利益は原則として雑所得に区分され、給与などのほかの所得と合計した金額に応じて、税率が決まるからです。
たとえば、所得税と住民税を合わせた税率が30%の人が、50万円の利益を出した場合、税金は約15万円です。
会社員で給与を1か所から受け取り、年末調整を受けている人は、給与の収入が2,000万円以下で、給与以外の所得が年20万円以下なら、所得税の確定申告は不要ですが、住民税の申告は必要です。
2028年1月からは、国内の業者を通じた一定の暗号資産の売却益に、20.315%(所得税15%・住民税5%・復興特別所得税)の申告分離課税が適用される見込みです。
Q.ビットコインは現金化できますか?
ビットコインは、暗号資産交換業者で売れば、日本円に現金化できます。
なぜなら、国内の暗号資産交換業者では、ビットコインを日本円で売り、受け取った日本円を銀行口座に出金できるからです。
売って受け取った日本円は、登録した本人名義の銀行口座に出金でき、出金には手数料がかかったり、口座に届くまでに数日かかったりする場合があります。
ビットコインを売って利益が出た場合は、税金の対象になります。
また、価格が大きく動いているときは、売りたい価格で売れないことがあります。
さらに、自分で管理するウォレットに移したビットコインは、いったん暗号資産交換業者の口座に送ってから売る必要があり、レンディングで貸し出している間は、売却できない場合があります。
つまり、ビットコインは暗号資産交換業者で売れば現金化できますが、出金にかかる日数や手数料、税金、すぐに売れない場合まで考えておく必要があります。
ビットコインで儲かるかは買い方と続け方しだい|余剰資金の少額からはじめられる

本記事では、ビットコインは儲かるのかや利益を目指す5つの方法を中心に解説しました。
本記事の計算では、2017年2月以降の月初に買ったビットコインを3年以上保有した場合、どの月に買っても値上がりしていましたが、1年で約78%下落した時期もあり、必ず値上がりするわけではありません。
儲かる仕組みは、キャピタルゲイン(値上がり益)とインカムゲイン(保有中に得られる報酬)の2つで、保有数量は積立やレンディング、ポイントでも増やせる一方、短期取引やレバレッジ取引で利益を出し続けるのは難しいとされています。
また、利益は手数料・スプレッド・税金を引いた手取りで考える必要があり、詐欺や利益保証の勧誘にも注意が必要です。
儲かった人には、余剰資金で買い、長期目線で保有し、暴落時に慌てて手放さないという行動が多くみられました。
ビットコインの価格を正確に予想することはできませんが、いくら買い、どのくらいの期間保有するかは、自分で決められます。
本記事の内容を知っておけば、過去の数字と自分の資金をもとに、ビットコインを買うかどうかや、すでに持っている場合は保有を続けるかを判断できるようになります。
なお、私たちPBR LENDINGでは、保有しているビットコインを売らずに保有数量を増やせるレンディングサービスを提供しています。
PBR LENDINGについては、以下のページからご確認いただけます。
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