ビットコイン（BTC）のマイニングとは？仕組みや個人が赤字に陥る5つの落とし穴について解説

マイニングとは、ビットコインの取引を確認して記録し、その報酬として新しく発行されるビットコインと取引手数料を受け取る作業のことです。

そして、ビットコインを買うだけなら、マイニングを自分で行う必要はまったくありません。

マイニングを誤解したままビットコインを購入すると「自分で掘らないと手に入らないのか」と購入をためらったり、逆に「マイニングで稼げる」とうたう詐欺業者に資金を預けてしまったりするおそれがあります。

本記事では、ビットコインのマイニングの仕組みを図解イメージで解説し、個人が赤字に陥る5つの落とし穴について解説しています。

この記事を読むことで、マイニングについて理解し、損をしないためのビットコインの増やし方を、自分で選べるようになります。

なお、以下の記事では、ビットコインを含めた暗号資産の基本情報について解説しています。

暗号資産（仮想通貨）とは？買うまでの基本ステップや保管方法について解説

ビットコインのマイニング（採掘）とは？初心者向けにわかりやすく解説

ビットコインのマイニング（採掘）とは、銀行の代わりに、報酬を目当てに集まった世界中の人たちがコンピュータを使って「この送金は本物か」を確認し、記録する作業のことです。

作業に協力した人は、報酬として新しく発行されるビットコインと取引手数料を受け取れます。

なぜこうした作業が必要かというと、ビットコインには銀行のような中央の管理者がいないからです。

取引を確認する人がいなければ、不正な送金を防げなくなります。

マイニングの対価として支払われる報酬のうち、新しく発行される分は、2026年9月時点で1ブロックあたり3.125BTCです。

金（ゴールド）を掘り当てる採掘に例えて、マイニングと呼ばれます。

ここでは、ビットコインのマイニングの基本について、以下3つの項目を解説します。

• マイニングを行う「マイナー」の役割と報酬がもらえる理由
• ビットコインの取引にマイニングが欠かせない2つの理由
• 「デジタルゴールドの採掘」に例えられる理由

マイニングを行う「マイナー」の役割と報酬がもらえる理由

マイニングを行う人や企業のことを、マイナー（採掘者）と呼びます。

マイナーの役割は、世界中で発生するビットコインの取引データを集めて内容を確認し、正しい取引だけを台帳（ブロックチェーン）に記録することです。

確認を終えた取引は、約10分ごとに「ブロック」というまとまりでブロックチェーンに追加されます。

銀行のような管理者がいないビットコインでは、この一連の仕事をマイナーたちが担っています。

では、なぜマイナーは報酬をもらえるのでしょうか。

取引を記録する作業には、膨大な計算と、計算を行うコンピュータを動かし続けるための電気代がかかります。

タダ働きでは誰もやらないため、記録の競争に最初に成功した1人（1社）にだけ、新しく発行されるビットコイン（2026年9月時点で1ブロックあたり3.125BTC、日本円で約3,750万円相当）と利用者が支払う取引手数料が支払われる設計になっています。

この報酬を目当てに世界中のマイナーが競って作業することで、ビットコインは管理者なしで動き続けられています。

ビットコインの取引にマイニングが欠かせない2つの理由

ビットコインの取引にマイニングが欠かせないのは、以下2つの理由があります。

• ①管理者がいないビットコインでは、取引を確認・記録する役割が必要だから
• ②取引記録の改ざんを防ぎ、ビットコインの信用を守っているから

1つ目は、取引の検証と承認を担う存在が必要だからです。

ビットコインを送金した・受け取ったという取引を誰かが検証しなければ、同じビットコインを2回使うような不正を防げません。

管理者のいないビットコインでは、マイナーがこの検証役を分担しています。

2つ目は、取引記録の改ざん耐性を確保するためです。

取引記録の改ざんを防げる理由は、マイニングに膨大な計算が必要になるためです。

「膨大な計算」とは、条件に合う答えを見つけるまで、コンピュータで膨大な回数の試行を繰り返す作業のことです。

この、計算の答えを最初に見つけた者が記録の権利と報酬を得るという仕組みは、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）と呼ばれています。

記録は鎖のように1本につながっているため、過去の記録を書き換えようとすると、それ以降のすべての記録についてこの計算をやり直さなければなりません。

マイニングにかかる電気代や機材費を考えると、不正をするより真面目にマイニングをして報酬をもらうほうがマイナーにメリットがあるように設計されており、この構造がビットコインの信用を支えています。

このように、取引の検証と記録・PoWによる改ざん耐性の2つが機能し続けているからこそ、ビットコインは2009年の誕生から、政府や中央銀行、特定の企業といった管理者を一切持たずに動き続けています。

なお、ビットコインの価値がどのように支えられているかは、以下の記事で解説しています。

暗号資産（仮想通貨）にはなぜ価値がある？価格が決まる仕組みやリスクについて解説

ビットコインのマイニングが「デジタルゴールドの採掘」に例えられる理由

ビットコインのマイニングが、金（ゴールド）に例えられるのは、掘り出せる総量があらかじめ決まっているためです。

ビットコインの発行上限は2,100万枚とプログラムで決められており、マイニングはまだ発行されていないビットコインを少しずつ掘り出していく作業にあたります。

ビットコインは、2026年9月時点で、すでに全体の95%以上が発行済みです。

金の採掘が進むほど残りの埋蔵量が減っていくように、ビットコインも新しく発行される量が段階的に減っていく設計になっています。

具体的には、約4年に1度訪れる「半減期」というタイミングで、新しく発行されるビットコインの量が半分になります。

マイナーが受け取る報酬は、2009年の運用開始時は1ブロックあたり50BTCでしたが、4回の半減期を経て50→25→12.5→6.25→3.125BTCと減り、現在の水準になっています。

このペースでビットコインが減り続けると、2140年ごろにすべて掘り尽くされる見込みです。

この「掘るほど未発行の量が減り、いつか尽きる」という性質は、金の採掘とまったく同じです。

違いは、地中に眠る金をショベルで掘るか、ビットコインをコンピュータの計算で掘るかだけです。

掘り出せる量に上限があるものを、コストをかけて掘り当てるという構図が同じため、ビットコインはデジタルゴールド、マイニングはその採掘と呼ばれています。

ビットコインマイニングの仕組みを図解で解説｜取引データが「ブロック」になるまでの舞台裏

ビットコインのマイニングの仕組みは、「取引データをまとめた次のブロックを、誰が作って記録するか」を世界中のマイナーが計算競争で決め、その勝者が取引データを記録し、報酬を得るというものです。

この競争のルールこそが、先ほど名前だけ触れたPoW（プルーフ・オブ・ワーク）です。

ビットコインマイニングの仕組みを理解しておくと、「マイニングは儲かるのか」「個人にもできるのか」といった話を、自分の頭で判断できるようになります。

ここでは、ビットコインマイニングの仕組みなどについて、以下の5つに分けて解説します。

• マイニングの仕組みを支える「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」の基本
• 取引データがブロックチェーンに記録されるまでの流れ
• ナンス値とハッシュの計算競争
• マイニング報酬の内訳と推移一覧
• 採掘難易度（ディフィカルティ）が自動調整される仕組み

マイニングの仕組みを支える「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」の基本

PoW（プルーフ・オブ・ワーク）とは、膨大な計算という仕事をやり遂げたことを証明したマイナーだけが、新しいブロックを生成してブロックチェーンに追加できるコンセンサスアルゴリズム（合意形成の仕組み・ルール）です。

このコンセンサスアルゴリズムとは、簡単に言えば、管理者のいないビットコインで「どの取引記録を正しいと認めるか」を参加者全員で決めるためのルールの事です。

では、マイニングは、なぜブロックを生成する役割を担うために、膨大な計算処理をさせる仕組みになっているのでしょうか。

理由は、ブロックを生成できる立場になるためのコストを高くすることで、不正を割に合わなくするためです。

もし、誰でもコストなしでブロックを生成してブロックチェーンに追加できたら、実際には行われていない送金をでっち上げるなど、嘘の取引記録を含んだブロックを書き込む人が現れます。

しかし、PoWでは、ブロックを1つ生成するだけで膨大な計算と電気代というコストがかかります。

しかも、嘘の取引を含んだブロックは他のマイナーの検証ではじかれ、ブロックチェーンに追加されないため、かけたコストがすべて無駄になります。

つまりPoWは、正直にブロックを生成すれば報酬という利益が生まれ、不正を試みればコストだけを失うという、経済的なインセンティブ設計になっています。

膨大な計算をやり遂げたという事実そのものが、「自分は多額のコストを支払っており、不正をする経済的な理由がない参加者である」ことの何よりの証明として機能します。

以上のことが、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）の由来です。

PoWによって、ビットコインは2009年の誕生から17年以上、管理者を置かずに正しい取引記録を維持し続けています。

なお、すべての暗号資産が、PoWのコンセンサスアルゴリズムを採用しているわけではありません。

イーサリアム（ETH）などは、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）というコンセンサスアルゴリズムを採用しており、ステーキングという仕組みにより、取引データを検証してブロックに保存しています。

以下の記事では、ステーキングの仕組みやPoWとPoSの違いについて解説しています。

仮想通貨（暗号資産）のステーキングとは？レンディングとの違いはコチラで解説

取引データがブロックチェーンに記録されるまでの流れを図解

取引データがブロックチェーンに記録されるまでの流れは、次の5ステップです。

• ①利用者がビットコインの送金などの取引を行う
• ②取引データが、承認待ちの取引が集まる保管場所（メンプール）に送られる
• ③マイナーが取引データをまとめてブロックの候補を作り、計算競争を始める
• ④計算競争に勝ったマイナーが、自分のブロックを完成させてネットワーク全体に公開
• ⑤他のマイナーたちがブロックの中身を検証し、問題がなければブロックチェーンの最後尾につながれて記録が確定

なお、嘘の取引を含んだブロックがはじかれるのは、この⑤の検証の段階です。

この①～⑤までが、平均して約10分ごとに繰り返されています。

例えるなら、ブロックチェーンはビットコインの全取引を記録した1冊の帳簿で、そこに約10分に1ページずつ、新しい記録のページ（ブロック）が追加され続けているイメージです。

ブロックが鎖（チェーン）のように1本につながっていくため、ブロックチェーンと呼ばれています。

実際の処理に置き換えると、利用者が送金してから約10分ほどで、トランザクション（取引データ）は世界中のマイナーの検証を経て、ブロックチェーン上の確定した記録になります。

この一連の流れの中で最も重要な工程が、③のブロック生成をめぐる計算競争です。

この競争を勝ち抜こうと計算に取り組む行為こそが、マイニングと呼ばれる作業の中核にあたります。

マイナーたちが具体的に何を計算して競っているのか、鍵となる「ナンス値」と「ハッシュ」を次の見出しで解説します。

ナンス値とハッシュの計算競争｜世界中のマイナーが競う仕組み

計算競争の中身は、条件を満たすナンス値を、誰が最初に見つけるかの早い者勝ちです。

ナンス値とは、ブロックに付け加える使い捨ての数字のことです。

ブロックのデータにナンス値を加えて、SHA-256（エスエイチエー256）と呼ばれる計算式に通すと、ハッシュと呼ばれる決まった長さの文字列（データの指紋のようなもの）が出てきます。

マイニングでは、このハッシュが「先頭にゼロが一定の数以上並ぶ」という条件を満たすまで、ナンス値を変えては計算し直す作業をくり返します。

どのナンス値が正解かは事前に分からないため、総当たりで試すしかありません。

例えるなら、当たりが出るまでくじを引き続ける競争で、くじを引く速さが速いマイナーほど有利になります。

くじを引く速さとは、現実には1秒あたりの計算回数のことで、これはハッシュレートと呼ばれます。

最新のマイニング専用機は、この計算を1秒間に100兆回を超える規模で行っており、世界中のマイナーが同時にくじを引き合っています。

こうして莫大な計算をくり返してまで競争に参加するのは、勝者に支払われるマイニング報酬があるからです。

その報酬の中身と金額の推移を、次の見出しで確認しましょう。

マイニング報酬の内訳と推移一覧｜ブロック報酬＋取引手数料はいくらになる？

マイニング報酬の内訳は、新しく発行されるブロック報酬と、利用者が支払う取引手数料の2つです。

ブロック報酬は、2026年9月時点で1ブロックあたり3.125BTCです。

このブロック報酬に、そのブロックに含まれる取引の手数料が上乗せされます。

取引手数料はブロックごとに変わりますが、通常は報酬全体の数%程度にとどまり、現在も報酬の大部分を占めているのはブロック報酬のほうです。

円換算すると、ビットコインの価格を約1,200万円とした場合、ブロック報酬だけで1回あたり約3,750万円になります。

約10分ごとに、世界のどこかのマイナーがこの金額を受け取っている計算です。

ブロック報酬の推移は、以下の通りです。

時期	1ブロックあたりのブロック報酬
2009年（誕生時）	50BTC
2012年（1回目の半減期）	25BTC
2016年（2回目）	12.5BTC
2020年（3回目）	6.25BTC
2024年4月（4回目）	3.125BTC
2028年ごろ（5回目の予定）	1.5625BTC

表のとおり、マイニング報酬は半減期のたびに階段状に減ってきました。

それでもマイナーが増え続けてきたのは、受け取れるBTCの枚数が半分になっても、1BTCあたりの価格がそれ以上のペースで上昇し、円やドルに換算した報酬額はむしろ増える局面が多かったためです。

過去の半減期の後にビットコインの価格が大きく上がる時期が来ることが多かった理由は、以下の記事で詳しく解説しています。

ビットコイン（BTC）を10年前に買っていたら価格は何倍？金額別シュミレーションで比較

ここまでで、マイナーたちが行うナンス値を探す計算競争の中身と、計算競争に勝ったマイナーが手にする報酬の内訳がわかりました。

最後に残る疑問は、参加するマイナーが増えても減っても、なぜブロックの生成間隔が約10分に保たれ続けるのかという点です。

その調整役である採掘難易度（ディフィカルティ）を、次の見出しで解説します。

採掘難易度（ディフィカルティ）が自動調整される仕組みも知っておこう

採掘難易度（ディフィカルティ）とは、計算競争の当たりにくさのことで、2,016ブロックごと（約2週間ごと）に自動で調整されています。

調整の目的は、ブロックの生成間隔を約10分に保つことです。

マイナーが増えてネットワーク全体のハッシュレート（計算力の合計）が上がると、当たりが早く見つかりすぎるため、難易度が自動で上がり、逆にマイナーが減れば、難易度は自動で下がります。

この自動調整があるおかげで、マイナーがどれだけ増減しても、ブロックの生成間隔は約10分に保たれ続けています。

ただし、採掘難易度の自動調整は、個人マイナーにとって厳しい面もあります。

マイナーが増えるほど難易度が上がり、同じ機材で掘り当てられる確率は下がり続けるからです。

世界中で企業が大量の機材を投入している現在、採掘難易度は歴史的な高水準にあり、個人が赤字に陥りやすい構造的な背景になっています。

ここまでが、ビットコインマイニングの仕組みの全体像です。

この知識を踏まえたうえで、実際にマイニングを始めるにはどんなやり方があるのか、次の章で見ていきましょう。

ビットコインマイニングのやり方は3種類｜ソロ・プール・クラウドを難易度順に比較

ビットコインマイニングのやり方は、ソロマイニング・プールマイニング・クラウドマイニングの3種類です。

3つの違いをまとめると、以下の通りです。

やり方	難易度	必要なもの	特徴
ソロマイニング	非常に高い	機材・電気・高度な専門知識	報酬を独り占めできるが、個人ではほぼ当たらない
プールマイニング	中	機材・電気・基本的な知識	複数のマイナーが計算力を持ち寄り、貢献度に応じて報酬を分け合う
クラウドマイニング	低	資金のみ	業者に出資して報酬の分配を受けるが、詐欺業者が紛れていることがある

どのやり方にも共通するのは、マイニングを始めれば儲かるという仕組みではないことです。

それぞれのマイニング方法と注意点を、難易度の高い順に見ていきます。

• ソロマイニング
• プールマイニング
• クラウドマイニング
• 3つのマイニングのやり方を比較

ソロマイニング｜報酬を独り占めできるが個人には難易度が高い

ソロマイニングとは、自分1人で機材を用意し、単独で計算競争に参加するやり方です。

計算競争に勝てば、1ブロックあたり3.125BTC（約3,750万円分）と取引手数料を独り占めできます。

ただし、個人が計算競争に勝てる確率は極めて低いです。

なぜなら、世界中の企業が持つハッシュレート（計算力）の合計に対して、個人が用意できる機材数台分のハッシュレートはごくわずかだからです。

企業側は、マイニング専用機（ASIC：エーシック）を数万台規模で並べた施設で、機材を24時間休みなく稼働させているため、数台の個人とでは、くじを引く回数に桁違いの差がつきます。

その結果、個人のマイナーが計算競争に勝つ確率は、限りなくゼロに近づきます。

個人が1人で計算競争に勝ち、ブロック報酬を得られる確率を計算すると、最新のマイニング専用機1台では、期待値で数十年に1回という水準です。

つまり個人のソロマイニングは、現実的にはまず当たりません。

 それでもマイニングに挑戦する場合、当たりが出ない期間の電気代と機材費は、全額を自分で負担し続けることになります。

このため、ソロマイニングが成立するのは、数万台規模の機材と安い電気を確保できる企業に事実上限られます。

では、企業のような規模を持たない個人は、どう戦えばよいのでしょうか。

その答えとして生まれたのが、次のプールマイニングです。

プールマイニング｜初心者でも参加しやすい協力型のやり方

プールマイニングとは、世界中のマイナーがハッシュレート（計算力）を持ち寄って1つのチーム（プール）を作り、チームとして競争に参加するやり方です。

チームの誰かが当たりを引けば、報酬は各マイナーが提供した計算力に応じて分配されます。

1人でくじを引き続けて当たるかゼロかを待つのがソロマイニングだとすれば、プールマイニングは、チームの誰かが引いた当たりを貢献度に応じて分け合うことで、少額でも定期的に報酬を受け取れる仕組みです。

プールマイニングは、収入が安定しやすい代わりに、報酬からはプールの運営手数料（数%程度）が引かれます。

つまり個人が実際に受け取れるマイニング報酬は、貢献度に応じた分配額から、さらに手数料を差し引いた金額です。

一人では現実的に勝てない以上、個人がマイニングに参加する際の選択肢はこのプールマイニングに絞られますが、機材の購入費と稼働中の電気代を自己負担する構造はソロマイニングと変わりません。

では、機材も電気代の負担もなしにマイニングに関わる方法はないのでしょうか。

それをうたうのが、次のクラウドマイニングです。

クラウドマイニング｜機材不要だが詐欺業者には要注意

クラウドマイニングとは、マイニング業者に資金を出し、業者がその資金で行ったマイニングの報酬から、出資額に応じた分配を受けるやり方です。

機材も電気代も負担せずにマイニング報酬の分配だけを受け取れるとうたわれており、3種類の中では一番手軽に始められます。

ただし、クラウドマイニングは詐欺業者が紛れ込みやすい分野です。

実際に機材を保有してマイニングを行っている正規の業者も存在する一方で、マイニングの実体がないのに出資だけを集める業者による被害が、国内外で報告されています。

被害の多くは、ポンジ・スキームと呼ばれる手口によるもので、集めた出資金を配当のふりをして横流しし、ある日突然出金できなくなって発覚します。

怪しい業者を見分けるポイントは、次の4つです。

• ①「元本保証」「月利〇%保証」など、確実に儲かるとうたっている
• ②運営会社の所在地や、マイニング施設の実体が確認できない
• ③SNSやマッチングアプリ経由で勧誘してくる
• ④紹介すると報酬がもらえる仕組み（マルチ商法型）になっている

上記のポイントに1つでも当てはまる業者については、安易に出資しないよう注意が必要です。

マイニングの報酬は計算競争の結果で決まるため、そもそも誰にも保証はできません。

保証をうたっている時点で、その業者はマイニングの仕組みと矛盾したことを言っています。

ビットコインマイニングの3つのやり方を比較｜あなたに合う方法の選び方チャート

ここまで見てきたとおり、ソロマイニングは企業向け、プールマイニングは個人の現実解だが採算が課題、クラウドマイニングは手軽だが詐欺リスクの見極めが必須、というのが3つのマイニングのやり方の違いです。

これを踏まえて、自分に合うマイニング方法の選び方をチャートにまとめると以下の通りです。

• 事業として大規模な設備投資ができる→ソロマイニング（個人の趣味の範囲では非現実的）
• 赤字覚悟でも自分の機材でマイニングを体験したい→プールマイニング
• 機材なしで参加したい→クラウドマイニング（業者の実体を自分で検証できることが条件）
• ビットコインが欲しいだけ→マイニングは不要。取引所で購入するのが最短

このチャートで最も重要なのは、4つ目です。

マイニングはビットコインを手に入れる手段の1つにすぎず、入手だけが目的なら、取引所で数百円から購入するほうが、コストもリスクも圧倒的に小さいためです。

このように、手段によってコストとリスクが変わることを知っていれば、「マイニングで儲かる」という勧誘に迷わされることはもうありません。

ビットコインのマイニングは儲からない？個人が赤字に陥る5つの落とし穴

結論からお伝えすると、日本の家庭用電気料金で個人がビットコインのマイニングを行った場合、赤字に陥る可能性が高いです。

理由は、マイニングで得られる報酬より、支払うコストのほうが大きくなりやすいためです。

日本の高い電気代、高騰する機材費、半減期で減っていく報酬という3つの条件が、個人にとって不利な方向に揃っています。

個人でマイニングを行った場合に、赤字に陥る落とし穴は、以下の5点です。

• 電気代が報酬を上回りやすい
• ASICなどマイニング機材の高騰で初期費用の回収が困難
• 半減期による報酬の減少と価格変動リスク
• 大量の資金を投入する海外企業に個人では勝てない
• マイニング詐欺による損失

それぞれ詳しく見ていきます。

電気代が報酬を上回りやすい｜日本の電気料金で稼ぐのが難しい理由

個人でマイニングを行う場合、赤字に陥りやすい最大の落とし穴が電気代です。

最新のマイニング専用機は消費電力が約3kWあり、日本の家庭用電気料金（約31円/kWh）で24時間30日動かすと、電気代は月に約6.7万円かかります。

一方で、同じマイニング専用機1台が稼ぐ報酬は、プールマイニング経由の分配で月3〜4万円程度が目安です。

つまり、このマイニング専用機を日本の家庭で稼働させると、毎月数万円の赤字が確定する計算になります。

収支の分かれ目となる損益分岐点は電気料金1kWhあたり約15円（約0.10ドル）前後とされ、しっかり利益を出すには約9円（0.06ドル）未満が目安です。

日本の家庭用料金は損益分岐点の約2倍で、報酬を受け取っても電気代が上回りやすくなっています。

なぜ日本の電気代では届かない水準に採算ラインが置かれるのかというと、マイニングは世界中のマイナーとの競争だからです。

マイニングが儲かるとなれば、電気代が数円〜十数円/kWhの国や地域で、マイニング企業が次々と参入してきます。

参入が増えるほど採掘難易度（ディフィカルティ）が上がり、1台あたりの取り分は減っていくため、この流れは「最も安い電気を使う業者の利益がぎりぎり残る水準」まで続いて止まります。

つまりマイニングの採算ラインは、世界で一番条件の良い業者に合わせて決まる仕組みです。

その水準より何倍も高い電気を使う日本の個人は、同じ作業をしても電気代の差だけ赤字になりやすいということです。

ASICなどマイニング機材の高騰で初期費用の回収が困難

2つ目の落とし穴は、機材の初期費用です。

現在のビットコインマイニングでは、ASIC（エーシック）と呼ばれるマイニング専用機が事実上の必須機材で、最新モデルは1台数十万円から100万円を超えることもあります。

さらに、本体価格だけでは済まないのが機材の落とし穴です。

具体的には、以下のような落とし穴があります。

• 世界中で性能競争が続いており、数年で旧型になると、同じ電気代でも受け取れる報酬が減っていく
• 約3kWの電力を安定して流せる電源工事が必要になる場合がある
• 強い発熱と、掃除機並みの騒音への対策も必要になる

機材代に電源工事などの費用を合わせると、マイニングの初期費用は総額で100万円を超えることも珍しくありません。

月々の電気代で利益が出ない状態では、この初期費用を回収する原資がそもそも生まれません。

旧型化した機材の中古価格は大きく値下がりするため、撤退するときにも損失が出やすいのが機材の落とし穴です。

そして仮にコストの壁を越えられたとしても、今度は受け取る報酬そのものが減っていくという、収入側の問題が待っています。

半減期による報酬の減少と価格変動リスクで利益が不安定になる

3つ目の落とし穴は、マイニング報酬そのものの不安定さです。

マイニング報酬には、以下2つの変動要因があります。

• ①半減期｜約4年ごとに、受け取れる報酬のBTC枚数が半分になる
• ②ビットコインの価格変動｜同じ枚数を掘っても、円に換算した収入が大きく変わる

1つ目の半減期については、マイニング報酬が約4年ごとに半分になるため、同じ機材で掘れるビットコインは長期的に減り続けます。

直近の2024年4月の半減期でも、マイニング報酬は6.25BTCから3.125BTCへと半減しました。

2つ目のビットコインの価格変動については、マイニングの報酬はビットコインで支払われるため、円に換算した収入は価格しだいで大きく変わります。

例えば2025年10月の最高値・約1,900万円から、2026年2月に一時約940万円まで下げた局面では、受け取るビットコインの枚数が同じでも、円換算の収入は半分になりました。

これまでマイナーが増え続けてきたのは、ビットコインの値上がりが、半減期による枚数の減少をカバーしてきたためです。

しかし、値下がりの局面ではこのカバーがなくなります。

マイナーが受け取るビットコインの枚数が半減期で半分になり、さらに1BTCあたりの価格も半分に下がった場合、円換算の収入は4分の1まで落ち込みます。

電気代は毎月固定でかかるのに、マイニング報酬は4年ごとに半減し、さらにビットコインの価格が上下するという非対称な構造が、個人の採算計画を立てにくくしています。

大量の資金を投入する海外企業に個人では勝てない

4つ目の落とし穴は、競争相手の規模です。

現在のマイニングの主役は、安い電力を確保した専用施設で、数万台規模のASICを動かす海外の上場企業などです。

海外の上場企業などは、産業用の契約で1kWhあたり数円の電力を使い、機材もメーカーから大量に仕入れています。

さらに、採掘難易度（ディフィカルティ）の自動調整も、この個人と企業の差を広げる方向に働きます。

企業が参入してネットワーク全体のハッシュレート（計算力）が増えるほど難易度が上がり、個人が同じ機材で受け取れる報酬は自動的に減っていくからです。

このように、個人がマイニングで戦う土俵は、残念ながら10年以上前に失われています。

マイニング詐欺による赤字にも注意｜怪しい業者を見分けるポイント

5つ目の落とし穴は、マイニングそのものではなく、マイニングをかたる詐欺です。

電気代や機材の話を知った人ほど、「機材不要」「プロにおまかせ」という勧誘に魅力を感じやすくなります。

その心理を突くのが、クラウドマイニング型の詐欺です。

クラウドマイニング型の詐欺を見分けるポイントは、先ほどの4つ（保証をうたう・実体が不明・SNS勧誘・紹介報酬型）に以下2点を加えた、計6点です。

• 出金の条件が複雑、または出金の実績が確認できない
• 日本の金融庁に登録のある事業者かどうか（暗号資産の預かりをともなう場合）

マイニング投資をうたう業者に資金を預けて戻らなくなれば、電気代の赤字どころか、元本がまるごと消える最大の赤字になります。

うまい話を持ちかけられたら、マイニングの仕組み上ありえない保証が含まれていないかを、必ず確認してください。

なお、日本の金融庁に登録のある事業者かどうかは、以下のリンク先から確認できます。

参照メディア：金融庁｜暗号資産交換業者登録一覧

以上が、個人がマイニングを行うことで赤字に陥る5つの落とし穴です。

落とし穴の内訳は、電気代・機材費・収入の不安定さ・企業との規模差という4つの構造的な問題と、それに付け込む詐欺でした。

この5つを数字と仕組みで知ったことで、「マイニングで儲かる」という話を聞いたとき、何が事実で何がありえないのかを、自分の判断で見抜けるようになっています。

マイニングより現実的？初心者がビットコインを増やす3つの代替手段

ビットコインが欲しいだけなら、マイニングをする必要はありません。

初心者の人がビットコインを増やす現実的な方法は、以下の3つです。

• 暗号資産取引所でビットコインを購入する
• 積立投資でコツコツ増やす
• レンディングで保有しているビットコインを貸し出して利息を得る

3つとも機材も電気代も不要で、売買と積立は数百円からでも始められます（レンディングは取引所ごとに最低数量の条件があります）。

ここでは、ビットコインを増やす方法やその注意点を紹介します。

暗号資産取引所でビットコインを購入する

ビットコインを手に入れる手軽な方法は、金融庁登録済みの暗号資産取引所で口座を開設し、購入することです。

口座開設はスマートフォンだけで完結し、早ければ当日中に、数百円からビットコインを購入できます。

なお、購入画面には利用者同士で売買する「取引所」と、運営業者から直接買う「販売所」の2種類があり、同じビットコインでも販売所のほうが実質的な手数料（スプレッド）が高くなりがちです。

少額でもビットコインを購入する際は、取引所を選ぶとコストを抑えられます。

マイニングと取引所での購入を、かかる費用と確実性の面で比べると、違いは明確です。

• 機材費（数十万〜100万円超）→不要
• 電気代（月約6.7万円）→不要
• 報酬が当たるかどうかの不確実さ→買った瞬間に確実に手に入る

なお、ビットコインを安く買って高く売る短期のトレードで利益を狙う方法もありますが、価格変動が大きいため、初心者が最初から短期売買で勝ち続けるのは簡単ではありません。

まずは暗号資産取引所の口座を開設し、失っても生活に困らない金額で購入するところから始めてください。

積立投資でコツコツ増やす｜価格変動リスクを抑えたい初心者におすすめ

ビットコインを買うタイミングで悩みたくない方は、自動積立がおすすめです。

自動積立は、毎月（取引所によっては毎日・毎週も選べます）決まった金額を自動で買い付けるため、買う時期が分散され、一番高い時期にまとめて買ってしまう「高値づかみ」のリスクを抑えられます。

この「決まった金額を定期的に買い続ける」買い方は、ドルコスト平均法と呼ばれる投資の定番手法です。

そして、この「続けて積み上げる」という性質は、実はマイニングとの共通点でもあります。

自動積立とマイニングは、どちらも時間をかけて少しずつビットコインの数量を積み上げていく方法だからです。

違うのは、マイニングは電気代と機材費を払いながら不確実な報酬を待つのに対し、自動積立は毎月数百円〜数千円で、確実に数量が増えていく点です。

ただし、確実に増えるのは、あくまでビットコインの数量の話です。

買ったビットコインの価格が下落し続ければ、数量は増えていても、円に換算した評価額はマイナスになることもあります。

つまり積立にも、元本保証はありません。

それでも、ビットコインの価格変動リスクはマイニングでも同じように受けるものです。

同じリスクを取るなら、電気代も機材費もかからない積立のほうが、コツコツ増やしたいという目的に対して、日本の環境では合理的といえます。

レンディング｜保有中のビットコインを貸し出して利息を得る方法

すでにビットコインを保有しており、将来のためにこれから保有枚数を増やしたい人には、レンディングという選択肢もあります。

レンディングとは、保有している暗号資産を取引所や専門事業者へ貸し出すことで利息が付与されるサービスです。

マイニングが電気代をかけて新しいビットコインを掘りに行くのに対し、レンディングは手元のビットコインを専門事業者に貸し出すことで保有枚数を増やすイメージで、機材も電気代もかかりません。

なお、レンディングの年利率は事業者によって幅があり、国内では年率数％程度が一般的です。

そのなかで私たちPBR LENDINGは、ビットコインを年利率10%〜12%（キャンペーン期間中は12.5%）でお預かりするレンディングサービスを提供しています。

弊社は、お客様からお預かりした暗号資産を厳重に管理する体制を整えているとともに、オンライン説明会や事業概況レポート等を通じて、情報の開示に努めています。

以下の記事では、私たちPBR LENDINGについてや、暗号資産のレンディングについて解説しています。

PBR LENDINGの安全性や透明性に関してはこちら

暗号資産（仮想通貨）のレンディングとは？仕組みやメリット・デメリットはこちら

ビットコインマイニングに関するよくある質問

ここでは、ビットコインマイニングに関するよくある質問をまとめています。

マイニングはいつ終わるかや、報酬は誰が払うかをまとめているので、参考にしてみてください。

ビットコインのマイニングを正しく知れば、損しない資産の増やし方が選べる

本記事では、ビットコインのマイニングの仕組みと個人が赤字に陥る5つの落とし穴を中心に解説しました。

本記事の要点は、以下の5つです。

• マイニングとは、取引の確認・記録に協力し、新規発行のビットコイン（2026年9月時点で1ブロックあたり3.125BTC）と取引手数料を受け取る仕組み
• ビットコインを買うだけなら、マイニングは不要
• 日本の電気料金（約31円/kWh）では電気代が報酬を上回りやすく、機材費・半減期・企業との競争も重なり、個人は赤字に陥りやすい
• 「確実に儲かる」という勧誘は仕組み上ありえないため、詐欺を疑う
• 現実的な増やし方は、取引所での購入・積立・レンディングの3つ

マイニングは17年以上ビットコインを支えてきた重要な仕組みですが、それは大規模な設備と安価な電力を前提とした事業の領域であり、個人に求められるのは参入ではなく、仕組みを理解したうえでマイニングを行うかの判断です。

ビットコインを増やしたいなら、金融庁登録済みの取引所で口座を作り、無理のない金額で積立し、貯まった分をレンディングで働かせるのが現実的な道になります。

ただし価格変動などのリスクは残るため、注意点を理解したうえで選んでください。

PBR LENDINGの公式サイトはこちら